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成田国際空港 中央冷暖房所

気象情報に基づく先進の最適運転支援技術で
熱源にかかわるエネルギーコストを大幅削減

成田国際空港では、敷地内にある約50の施設へ空調用の冷水・高温水を中央冷暖房所から供給しています。課題となっていた省エネルギーを推進する中、ESCO事業により熱源の最適運転支援システムを導入。気象情報から算出する冷温熱需要予測に基づいて、各種熱源機器の最適起動・停止にかかわるガイダンスを提示するシステムを活用し、目標を大きく上回るエネルギーコストの削減を実現しました。

空港内施設に冷水・高温水を供給するエネルギープラントの省エネ化が課題

中央冷暖房所の監視室に設置されたAdvanced-PSとU-OPT。

中央冷暖房所の監視室に設置されたAdvanced-PSとU-OPT。

日本を代表するハブ空港である成田国際空港。近年の急速なインバウンド需要の高まりを背景に、訪日外国人旅客を受け入れる、日本の空の表玄関としての存在感がますます高まっています。2016年に同空港を利用した外国人客は、前年比11%増となる1392万866人を数え、5年連続で2桁の伸び率を示しています。一方、2017年3月にスタートした2017年夏ダイヤでは、国際線の発着回数が週当たり3695回、就航都市数が108都市となるなど、いずれも過去最高を記録。1978年の開港から39年の歳月を経てなお発展を続けています。

同空港では、2011年から取り組んできた「エコ・エアポートビジョン2020」の成果を踏まえて、2015年度に「エコ・エアポートビジョン2030」を策定しました。これに基づき、空港運用に伴う周辺環境への負荷低減、地球環境の維持や持続可能な社会への貢献を果たすための施策に継続的に取り組んでいます。

「特に、旅客ターミナルビルや貨物ビルなど、敷地内にある約50の施設に空調用の冷水・高温水を供給する大規模エネルギープラントである、中央冷暖房所の省エネルギーを推し進めたいと考えていました」(近藤氏)

「これまでも中央冷暖房所では、省エネ機器の採用やコージェネの導入に加え、運用面での工夫なども行ってきましたが、さらなる省エネ効果を達成するには、より抜本的な施策が必要でした」(山本氏)

この記事はazbilグループのPR誌azbil(アズビル)の2017 Vol.4(2017年08月発行)に掲載されたものです。