必要な情報をすぐに確認できる

時間や場所を選ばずに確認でき、関係者間での情報共有も促進されます。

常に最新の機能を利用可能

法律や条例の改正、ニーズの変化に対応した機能の追加・改善を継続的に実現します。

導入・運用コストを削減

機器の追加導入は不要です。建物の運用形態の変化に合わせた機能の選択も可能です。

外部情報の活用

気象データを用いたエネルギー使用量の予測や、電力逼迫状況に応じて受電電力を抑制できます。

ビル向けクラウドサービスのイメージ図