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azbil Technical Review一覧(2015年4月)

このページについて

  1. 全文 (PDF/9,370KB)
  2. 巻頭言: 産業システムが提供する安全と安心 (PDF/419KB)
    電気通信大学 情報理工学研究科 教授
    技術研究組合 制御システムセキュリティセンター 理事長  新 誠一
  3. 特集に寄せて: azbilグループが提供する産業システムの安全 (PDF/260KB)
    アズビル株式会社 取締役 執行役員常務
    アドバンスオートメーションカンパニー社長  岩崎 雅人

特集論文

  1. 進化 状態基準保全を支援する調節弁診断アプリケーションの開発 (PDF/4,350KB)
    アズビル株式会社 技術開発本部  飯田 洋介
    アズビル株式会社 技術開発本部  大塚 賢司
    アズビル株式会社 技術開発本部  佐藤 洋平
    アズビル株式会社 技術開発本部  尾形 知美
    アズビル株式会社 サービス本部  山﨑 史明
    プラントの安定操業を図るうえで重要な保全対象である調節弁のメンテナンスを支援するPLUG-IN Valstaffを開発した。PLUG-IN Valstaffは、当社のスマート・バルブ・ポジショナの新機種700シリーズの診断機能を活用して、劣化や異常の兆候を早期に発見することが可能である。また、当社が提供するバルブ診断解析サービスにより、メンテナンスタイミングの適正化とともに期間・コストを効果的に削減することができる。
  2. 進化 燃焼安全ソリューションを支えるソフトウェア安全設計 (PDF/2,922KB)
    アズビル株式会社 アドバンスオートメーションカンパニー  山田 晃
    アズビル株式会社 アドバンスオートメーションカンパニー  中田 知也
    工業用燃焼炉の技術革新と安全に対する要求により、燃焼安全計装に求められる機能が変化している。この変化に対応するためバーナコントローラは機能拡張しソフトウェアの重要度が増してきた。しかし、ソフトウェアにはハードウェアとは性質の異なる故障要因が存在し、従来の技法では安全を担保できない問題があった。そこで今回新しいバーナコントローラは機能安全の設計手法を導入した燃焼安全規格に適合するための独自アーキテクチャの採用を行い、安全性を確保している。
  3. 進化 機械アプリに合わせた安全機器の展開 (PDF/3,865KB)
    アズビルトレーディング株式会社  大竹 桂司
    労働安全に関する規格・法令の改正、減らない労働災害に対し、機械・装置メーカーと使用するユーザーの安全意識は高まってきている。しかしながら、規格法令が複雑化したことと技術の進歩により安全機器が多種多様化されたことから、状況を正しく理解して「何が本当に危険なのか」「何が最適な保護方策なのか」を見極め、「安全性・経済性を考慮」したうえで適切な安全防護を行っているケースは少ない。機械安全の根幹となる「隔離と停止」「安全確認型システム」の考え方を、いくつかの事例を交えて紹介するとともに、機械アプリに合わせた安全機器の展開方法を説明する。
  4. 進化 ICSのサイバーセキュリティへの取組み
    今、生産制御システム(ICS)が狙われている!
    (PDF/2,661KB)
    アズビル株式会社 アドバンスオートメーションカンパニー  木内 誠
    アズビル株式会社 アドバンスオートメーションカンパニー  田中 良則
    アズビル株式会社 アドバンスオートメーションカンパニー  関 英信
    アズビル株式会社 アドバンスオートメーションカンパニー  黒木 亮
    アズビル株式会社 技術開発本部  小森谷 良明
    1996年に初めてオープンなICSとしてアズビル株式会社が開発した協調オートメーションシステム(Harmonas™)にもUSBメモリなどにより、ウイルスなどのマルウェアに感染するケースが散見されるようになった。さらに昨年、リモートアクセス機能を使った情報系からの不正侵入によるサイバー攻撃が発見され、新たな脅威が現実となってきた。azbilグループは、ICSのオープン化とともにサイバーセキュリティに対する活動を開始し、多くの対策を行ってきた。本稿では、それらの取組み内容と製品の高セキュア化開発による製品セキュリティ認証取得の成果について紹介する。
  5. 進化 制御システムに侵入したマルウェアの活動を検出する技術の開発 (PDF/1,413KB)
    アズビル セキュリティフライデー株式会社  有元 伯治
    アズビル セキュリティフライデー株式会社  佐内 大司
    制御システムに対する高度なサイバー攻撃への対策として、マルウェアが制御システムに侵入していることを前提としたシステム構築が必要となっている。制御システムをサイバーセキュリティに考慮し運用していくためには、「気づき」が最も重要なポイントである。「おとり方式」によってマルウェアの活動を検出する方法が、制御システムに「気づき」を与える仕組みとして有効である。「おとり方式」を採用した制御システム向けのデコイサーバを開発したので報告する。
  6. 自在 風量・室圧制御用ベンチュリーバルブによる安全性と長寿命化を両立させた室圧補正制御技術の開発 (PDF/2,117KB)
    アズビル株式会社 ビルシステムカンパニー  大村 林太郎
    アズビル株式会社 ビルシステムカンパニー  大沢 信雄
    研究施設や病院などの安全な空気環境を実現する風量・室圧制御用ベンチュリーバルブに、室内の空気圧をより正確に制御し、汚染空気の拡散・侵入防止を実現する室圧制御モデルを追加した。このモデルに、施設利用者の安全性を確保する上で必要となる正確で安定した室圧制御と装置の長寿命化の両立を実現する室圧制御技術を開発し搭載している。同時に開発した室圧モニタにより、室圧測定値をリアルタイムに表示し、室圧異常発生時にはアラームで通知することが可能である。
  7. 自在 水中細菌のリアルタイム検出技術の開発 (PDF/1,372KB)
    アズビル株式会社 技術開発本部  小原 太輔
    アズビル株式会社 技術開発本部  古谷 雅
    アズビル株式会社 技術開発本部  増本 新吾
    アズビル株式会社 技術開発本部  松浦 友朋
    アズビル株式会社 技術開発本部  地下 久哉
    アズビル株式会社 技術開発本部  細居 智樹
    医薬品、化粧品、食品製造などの分野で、原料および洗浄などの様々な用途で水が使用されている。これらの水については、含まれる細菌数が基準値以下になるよう管理する必要があるが、既存の検査方法では、検査開始から結果が出るまでに数日を要するため、より迅速に結果が得られる細菌検出技術の開発が求められている。本稿では、水に含まれる細菌のリアルタイム検出を目的とした装置を開発し、細菌を検出する性能、および、その他の粒子に対する識別性能に関して良好な結果が確認できたので、報告する。

一般論文

  1. 自在 静音性・メンテナンス性に優れた新型高圧ガバナの開発 (PDF/1,893KB)
    アズビル金門株式会社  山本 健一郎
    アズビル金門株式会社  齋藤 英明
    高圧ガバナとして稼働実績のあるアズビル株式会社製高圧ガバナHRBの開発・生産・メンテナンスのノウハウを継承し、小口径、小型、軽量、低騒音であり、高いメンテナンス性を持った高圧ガバナHNVを開発した。減圧機構に可変2段・固定1段の3段多孔ケージ部を持ち、騒音の発生を抑制する。さらに可変2段にしたことにより、低開度における制御性を向上させる新構造を搭載した。
  2. 自在 湿度センサの耐環境性能向上技術の開発 (PDF/1,309KB)
    アズビル株式会社 ビルシステムカンパニー  杉山 正洋
    湿度エレメントはその感湿部が測定雰囲気に直接晒されるために、薬品や消毒剤を使用する製造環境や研究施設などの環境では、計測値のずれであるドリフト課題が避けられない。本技術開発では、湿度エレメントの耐環境性能を向上させるために(1)エレメント加熱機能 (2)ドリフト検知機能 (3)ドリフト量から加熱周期を最適化する機能 (4)故障診断機能などの技術を開発した。また、この技術を使った耐環境温湿度センサを開発したので報告する。
  3. 自在 クランプオン超音波気体流量計の開発 (PDF/2,262KB)
    アズビル株式会社 技術開発本部  佐々木 宏
    アズビル株式会社 技術開発本部  林 智仁
    高性能ダンピング材と臨界角を超える入射角を持つトランスデューサとの組合わせにより、金属配管中の常圧空気の流量計測が可能なクランプオン超音波気体流量計の開発に成功した。この流量計は空気以外の気体にも適用可能で、従来の製品に比べてより低い圧力から流量計測が可能である。臨界角を超えるトランスデューサにおける超音波伝播メカニズムについて考察し、エバネッセントにより伝播されているのではないかと結論した。ノイズに強く精度の高い計算ができる信号処理方法についても解説する。

5つの戦略技術領域

azbilグループは事業を取巻く環境変化に対応し普遍的な価値を提供すべく、5つの戦略技術領域を定め研究・開発を進めています。

融合=人間・機械融合システム技術
自在=自在計測制御技術
進化=わかる化プロセス情報技術
調和=環境調和計測制御技術
快適=快適空間計測制御技術


※2012年3月以前の情報は、旧名称が使われているケースがあります。ご了承ください。

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