新築・既存建物における「BAS・自動制御」でのCO2削減効果の推計方法

新築・既存建物における「BAS・自動制御」導入によるCO2削減効果を以下の考え方から推計しました。


  1. 2012年度から2021年度までに販売したazbilグループの製品による、2022年度の一年間のCO2削減効果を推計しました。
  2. お客さまの現場でazbilグループの製品・ソリューションが採用されなかったと仮定した場合との比較でCO2削減効果を推計しました。
  3. 現場の延床面積およびその用途については、社内のシステムデータベースにおける値と分類を使用しました。
  4. 現場の用途別原単位（MJ/m²・年）は、一般社団法人日本サステナブル建築協会の「非住宅建築物の環境関連データベース（DECC）」から引用しました。
    電気と熱（燃料）のCO2排出係数を用いて、用途別原単位（kg-CO2/m²・年）に換算しました。
    なお、燃料と電気の比率は、省エネルギーセンターのデータを参考に、「病院・医療」は6：4、「ホテル」は7：3、それ以外は8：2としました。
  5. 電気使用量の熱量換算および熱のCO2排出係数は省エネ法の数値を使用しました。なお、建物の地域別の重みづけをするために、電気のCO2排出係数は、環境省より毎年公表される電気事業者別調整後排出係数を使用しました。
  6. エネルギー使用量の削減率については、「住宅・建築物高効率エネルギーシステム導入促進事業（BEMS導入促進事業）平成18～20年度の補助事業実施状況に関する調査」の数値を使用しました。
  7. 海外市場のCO2削減効果においては、過去の納入実績に基づき推計した延べ床面積、及び、国際エネルギー機関（International Energy Agency)による国別エネルギー統計、GDP等を加味して設定した国別の原単位を用いています。

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