- バルブ・アクチュエータの進化と今後
沖田 孝雄 アズビル株式会社 アクチュエータ開発本部
大谷 秀雄 アズビル株式会社 アクチュエータ開発本部
渡邉 清彦 アズビル株式会社 アクチュエータ開発本部
アズビルは1936年に国産初の調節弁製造を開始し,独自の耐キャビテーション技術や低騒音化,流量計測技術などを開発し,流量計測制御機能付きアクティバル™シリーズや工業用調節弁6000シリーズなどの高性能製品を展開してきた。また,国際標準対応の試験設備を新設することによりグローバル市場や新市場への対応の強化を図っている。今後は省エネルギー,信頼性,長寿命化,社会的要請への対応をさらに進め,持続可能な社会の実現に貢献していく。
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- 次世代調節弁6000シリーズの開発
山本 博司 アズビル株式会社 アドバンスオートメーションカンパニー IAPマーケティング部
仁田 正史 アズビル株式会社 アクチュエータ開発本部開発1部
吉田 貴浩 アズビル株式会社 アクチュエータ開発本部開発1部
次世代調節弁6000シリーズを開発した。主な特徴として,定格CV値の向上による制御範囲拡大と部品種類数削減による納期短縮が挙げられる。定格CV値はLES非定常解析とパラメータ設計を活用した流路最適化設計により現行品比で最大143%向上させた。また,部品種類数はモジュール設計を活用することにより現行品比で51%削減した。これらの取り組みを本稿で報告する。
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- 調節弁のキャビテーション抑制技術開発
黒澤 祐貴 アズビル株式会社 アクチュエータ開発本部開発1部1グループ
新谷 知紀 アズビル株式会社 アクチュエータ開発本部開発1部1グループ
尹 鍾晧 アズビル株式会社 アクチュエータ開発本部開発1部1グループ
高差圧条件下で使用される調節弁では,キャビテーションによって壊食(エロージョン)が発生する可能性がある。そのため,キャビテーションの抑制技術の開発は調節弁の信頼性向上において重要な課題となっている。今回,グローブ形調節弁の一形態であるケージ形調節弁における多孔ケージと,調節弁本体下流側に設置するディフューザの開発及び試作を行い,CFD解析と実験を実施した。その結果,キャビテーション抑制効果が確認され,全ての開度領域でFL値の向上を達成したため,ここに報告する。
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- ON-OFF弁スマート化による不調検知と運用変革
〜高付加価値バッチプロセス時代の製造業を支える技術〜
山﨑 史明 アズビル株式会社 アドバンスオートメーションカンパニー IAPマーケティング部
村田 耕一郎 アズビル株式会社 アドバンスオートメーションカンパニー 開発本部DXCV開発部
産業プロセス業界は高付加価値製品へのシフトに伴い,バッチプロセスの重要性が増している。本稿では,バッチプロセスにおけるON-OFF弁の不調検知と運用変革を目的としたスマート化技術を提案する。既設弁に後付け可能なセンサ「Smart Valve Motion Detector」を用いて,開閉動作データを高精度に取得し,クラウドで解析する仕組みを紹介する。この技術により,不調の早期検知,計画保全の最適化,運転員の負荷軽減を実現する。さらに,AIによる予兆保全,他業界への展開,システム連携による製造DX推進の可能性についても論じる。
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- 高速作動バルブの状態監視に向けたセルラー通信技術の応用と低消費電力化への取り組み
簗瀬 壮一朗 アズビル株式会社 技術開発本部 基幹技術部
田辺 樹 アズビル株式会社 技術開発本部 基幹技術部
高速で作動する既設バルブの状態監視ニーズが高まる一方,多くの現場は連続稼働しているため追加の配線工事を伴うような機器追加は困難である。配線工事を無くし省施工を実現する方法の一つとして無線通信と電池駆動による機器のフルワイヤレス化が挙げられる。しかし,ワイヤレス化と高速作動バルブのデータ計測は消費電力の増加につながり,産業プロセス業界で求められる定期修理周期(1~4年)を超える電池寿命の確保が困難となる。本論文では,上記課題を解決し,高速作動バルブの状態監視を実現するための技術開発について報告する。
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- AI技術を活用したバルブ整備作業の工程改善
細居 智樹 アズビル株式会社 AIソリューション推進部
大枝 賢 アズビル株式会社 サービス本部サービス技術部
バルブ整備作業の現場では,熟練作業者の高齢化による人員不足や技能伝承のための時間確保ができないといった問題があり作業の効率化が望まれている。そこで,従来手作業で行っていたバルブ整備レポート作成作業の一部にAI画像処理技術を導入し自動化することにより,作業効率を向上することに取り組んだ。この自動化による効果を検証するため,バルブ整備レポート作成支援のためのツールを開発し,ユーザ評価を実施した。その結果,バルブ整備レポート作成作業に要する工数を削減でき,人員不足への対応に加え,後継人材育成のための時間確保に貢献できる可能性を確認した。
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